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転職に失敗した!?後悔しないための企業調査7つの方法

現在、転職活動中のあなたはどのような方法で求人を探していますか?転職の動機は様々ですが、いざ、就職してみたらブラック企業だった!という失敗をしないよう、事前に十分な情報収集をしましょう。「入るまでわからない」と思っているかもしれませんが、意識してさがせば、結構色々なことがわかるもの。

後悔しないため、可能な限りの調査で幸せな転職を成就させましょう!

企業の求人の仕方を知ろう

あなたが転職を考えているならまずどのような方法で企業検索をしますか?ここでは、企業がどのような手法で採用を行うか、まとめてみました。それぞれの方法の特徴を掲載してみました。

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ハローワーク

かつては転職の王道だったかもしれませんが、現在、転職活動においてメインとして活用されている方は減っているかもしれません。企業側から見ると、ハローワークは無料で使用できますが、幅広い応募があるため、採用労力はそれなりにかかります。その為、正社員募集をするより、パート採用などに活用する企業が多い傾向にあります。

求人サイト

求人サイトは求職者から見ても企業を探しやすいのが特徴でしょう。リクナビ・マイナビ・@type・DODAなどが有名です。条件を設定してスクリーニングする機能やスカウト機能もあるのが特徴です。企業側からすると、採用サイトは掲載するだけでコストがかかります。

複数人数を採用したい場合は人材紹介よりも低コストで採用できる可能性が有ります。後述する人材紹介はコスト高になる傾向に対して求人サイトは2週間~の掲載で約20万円程度からという相場です。

参考までに、リクナビのコストを掲載します。

参考資料:https://www.recruitcareer.co.jp/business/career_recruiting/rikunabi-next/

掲載期間と文字数でコストが変わることがお分かりいただけるでしょうか。かけるコストで企業の本気度合をある程度測ることができます。多くの企業は求人サイトを使用するか、人材紹介を使用するか、採用する人数と採用が見込める期間により決定しています。

求職者はここを注意深く見る必要があります。純粋に多人数募集する採用なのか、あるいは、何か理由があっての求人サイトでの募集なのか。この点は後述致します。

人材紹介

リクルートエージェント・type転職エージェント・JAC Recruitmentなどが有名です。

企業から見ると、この方法はコストが高くなる手法です。一人採用すると年収の30%程度が成功報酬として発生します。年収500万円の人を二人採用すると、300万円のコストがかかります。

しかし、メリットもおおきく、ほしい人材にピンポイントでアプローチできる点と、採用労力があまりかからないことが企業側のメリットです。

このスタイルは、求職者一名につき一名づつ、「キャリアアドバイザー」や「エージェント」と呼ばれる担当者が付きます。この担当者は求職者のニーズと保有能力をある程度把握し、企業との橋渡しを行います。

利用する側としては情報を得られることのメリットが大きいですね。

SNS

SNSはソーシャル・ネットワーキング・サービスの略です。

株式会社ICT総研によると、日本のSNS利用者は2016年末に6,872万人とのこと。平成24年の総務省による就業構造基本調査によれば有業者数は6442万人。ということはSNS利用者はすでに日本の総労働人口を上回っているということです。

参考資料:http://ictr.co.jp/report/20160816.html

労働人口とSNS利用人口がそのままマッチしているとは思えませんが、無視できないくらい多くの利用者がいることが分かるでしょう。

代表的なSNSはLINE、farcebook、Linkdinなどです。SNSのみを使用して採用活動を行う企業はまだまだ主流とは言えないですが、米国では採用に活用する企業が増えてきているようです。

このSNSの特徴は利用者の多くがある嗜好性を持ったコミュニティーを持っています。そのため、自社のほしい人物像やと一致する人材やコミュニティーと接点を持つことができれば、その人物やコミュニティーからの広報効果が期待できます。しかし現在ではまだまだ、求人サイトや紹介会社を使用するスタイルが主流です。

これはあくまでも、推測ですが、SNSを使用する企業はある程度、ゆったりと構え、ピンポイントでよい人材を採用する、というスタンスが多いのではないでしょうか。あるいは、求人サイトなどとの併用、ということも有効かと思います。

紙媒体

新聞・情報誌・フリーペーパーなどに求人を掲載するスタイルです。WEBが普及する前はほとんどが紙媒体でした。地域密着型の採用をしたい企業に多いといえます。飲食業や病院職員の募集などに多い傾向にありますね。

企業の採用活動のまとめ

企業は上記のように様々な方法による採用活動をしています。それぞれの特徴がつかめましたでしょうか。企業がどのような思惑や方針をもって活動しているのか、採用方法により少しはつかめると思います。では、次にあなたが、転職を決める際、できる限り多くの情報収集を行うためのコツを記載していきたいと思います。

転職先企業の調査7つの方法

求人サイトに長期にわたり広告を掲載していると注意

長期間、同じ職種で求人広告を掲載している企業は要注意です。なぜならば、その職種がよほど不人気か、離職率が高いかのどちらかである可能性が高いからです。長期にわたり掲載されている広告は以下の理由が考えられます。

  • 応募者が敬遠している
  • 採用できたがすぐに離職している

そもそも求人サイトに掲載している企業は若干名のピンポイント採用ではなく、複数名を採用したい傾向もあります。良しあしではなく、あくまでも傾向です。しかしながら、掲載期間を超えても求人広告が出続けている企業は実際に存在します。

毎日求人サイトを見ていると、そのような企業は覚えてくるもの。警戒してみるべきでしょう。

また、「未経験OK」「年収○○万円以上」など甘く、惹かれてしまいがちな文句が並んでいる求人広告も警戒すべきです。

企業の担当者の視点からすると、「甘い文句」を書くと応募人数が増えます。「未経験OK」などはまさにその典型で、裏をかえせば、「だれでもできる仕事」か「仕事がきつくて定着しない」という背景が見て取れます。そのため間口を広げて採用するスタイルはスキルや人柄を見極めて採用する余裕のない求人であることが分かります。

転職会議など口コミサイトでの悪評には注意

キャリコネ、転職会議、vorkersなどの口コミサイトがあります。このようなサイトは眉唾じゃないか?と思っている方もおられると思います。しかし、ものは使いようです。気になる企業は積極的に見てみましょう。必ずなんらかの情報を得ることができます。特に、複数の人間が同じような内容で悪評を掲載している場合は参考にしてもよいでしょう。

代表的なものは上記でしょうか。有料のサイトもありますが、うまく使いたいです。ここでは、一つのサイトだけみるのではなく、まんべんなくみておくことがよいと思います。かなりいろいろな情報がわかるでしょう。私も転職活動の際にはほぼすべてのサイトを確認致しました。特に転職会議は掲載件数が多かった記憶がありますね。

複数の紹介会社とつながりを作っておく

転職活動を有利に進めるためには、紹介会社に登録し、エージェント(担当者)とつながりを持っておくのは必須かと思います。何故ならば、紹介会社のエージェントは情報を持っているのです。

それも複数の会社に登録することをお勧め致します。自分が就職する部門の人間関係を気にしている場合など、複数のエージェントに積極的に聞いてみましょう。「そんなことまでわかるの?」みたいな情報が出てきます。

私も転職活動をする際は複数エージェントに登録をして、情報収集を行いました。積極的に情報を取りにいけば、案外手にはいるものです。

積極的に知人に聞く

人に聞くことも一つの手です。「六次の隔たり」という概念をご存じでしょうか。「全ての人や物事は6ステップ以内で繋がっていて、友達の友達…を介して世界中の人々と間接的な知り合いになることができる、という仮説」(WIKIPEDIAより引用)

要するに、全く知らない人同士でも6人を仲介すると知り合える。という概念であり、聞いてみると以外と知っているものなのです。とにかく知っていそうな人には聞いてみることです。以外な答えが返ってくることもあるでしょう。

私もこの経験があります。知人が偶然にも企業の情報を持っていたので聞いてみると、少し就職を戸惑うような情報がでてきたので、面接を見送りました。

公表されている情報をフル活用する

101人以上の企業に転職を考えている場合、以下のWEBサイトも見ておきたいです。

厚生労働省 両立支援のひろば:http://ryouritsu.mhlw.go.jp/hiroba/

101人以上の従業員を雇用する企業は仕事と子育ての両立を図るために、どのような活動をするのか、計画を策定し、公表する義務があります。企業が従業員の働きやすい環境を整えているか、どのようなスタンスをもって活動しているか、ある程度わかります。調べてみましょう。

参考資料:http://www.mhlw.go.jp/general/seido/koyou/jisedai/

面接で確認する

面接では積極的に質問してよいと思います。

  • どのような背景で採用活動をしているのか?(企業のニーズと自分のスキルの一致確認)
  • 営業であれば、どの程度の数字を持たされるか(ノルマの有無)
  • また、達成できない場合の処遇は?
  • 有給取得率は?
  • 一般事業主行動計画のサイトで公表していることが推進されているか?
  • 自分の応募する職場の離職率はどの程度か?
  • 平均残業時間はどの程度か?

聞くことができる部分を聞いてみましょう。面接官が人事担当者であれば、ある程度の知識を持っていることがあり、明確な答えが返ってくることがありますし、現場の担当者の場合、数字は出てこないまでも、現場の肌感覚がつかめるでしょう。

ただし、注意しておくのは、相手へ残す印象を考えながら質問することです。例えば、有給休暇のことだけを聞くなど、「仕事の面接で休むことだけ考えているのか」との印象を持つ面接官もいるでしょう。労働環境のみ聞いてしまうと権利意識のみ強いとおもわれてしまうこともありますので、聞く順番を考えながら、聞いてみるとよいでしょう。

信用調査サービスを確認する

帝国データバンクや東京商工リサーチなどの信用調査企業を利用すると、企業の実態を分析・把握することができます。私は転職の際、東京商工リサーチ社を利用しました。一件あたり数千円かかりますが、支払い能力があり、経済的な安定性がわかります。ここまで調べておくと、安心でしょう。

企業調査の留意点

以上、複数の調べ方を掲載しました。私の経験からすると、複合的に組み合わせて判断するのがよいと思います。実は私は過去に転職で失敗しています。

パワハラに合い、離職したのですが、その後の転職活動中に、複数のチャネルで情報を収集した結果、紹介会社の担当者の方から私の就職した会社がブラック企業である裏付けが出てきました。後悔、あとの祭りです笑。

転職は自分の基準を決め、複数の情報をフル活用してください。内定が出ても冷静に行動しましょう。就職は「結婚」と同じです。就職を決める前に可能な限りの情報収集をし、悔いのない転職を勝ち取りましょう。

まとめ

  • 求人サイトに掲載されている求人は注意深く観察しよう。ブラック企業が見分けられる
  • 口コミサイトは上手に使おう。鵜呑みにせずとも、参考になる
  • 紹介会社は複数使用し、情報を聞き出そう
  • 知人にも聞いてみよう。企業の情報を以外と持っている人もいる
  • 公表されている情報はフル活用しよう。企業の姿勢が分かることもある
  • 面接では積極的に質問をしよう
  • 最後は信用調査会社を使おう。企業の健全性を知ることができる。

以上、いかがでしたか。7つのことを試してみるだけでも結構情報が入るものです。全く情報を持たずに転職活動をするのは、失敗への近道。賢く情報を活用し、後悔のない転職を成就させましょう。